非英語圏の英語教育を知る~ドイツ・ベルリンの場合~

非英語圏の英語教育を知る~ドイツ・ベルリンの場合~

10月ももう終わりを迎え、寒さも徐々に増してきました。11月にはいればベルリンの街は長い冬の準備が始まります。とはいうものの、街中にはまだまだ子供たちの元気な声が聞こえています。さて、今回はドイツ・ベルリンでの英語教育事情。英語の国ではないため、英語を学習しないといけないのはドイツも日本も同じです。

■始まりは小学校3年生から(学校によります)

英語に苦手意識のある日本人からすると、「ドイツ人やヨーロッパ圏の人は英語が上手」、というイメージがありますよね。南欧、東欧に比べるとドイツ人は一般的に英語が上手ですし、街中でも英語を話してくれることは多いです。かと言って、北欧やオランダの人たちと比べてしまうとドイツの英語教育はまだまだだな…と思うこともしばしばです。北欧の人たちの英語レベルは本当に高いです。
しかしベルリンはドイツの中でも国際的な都市。他のドイツの都市と比べても英語を話せるドイツ人はとても多いのです。
気になるのは、その英語教育。ベルリンでは、小学校3年生の時に英語教育が始まります。ただし学校によって異なり、私の知り合いの子どもは小学校4年生から英語を習い始めています。始まりはやはり日本と同じように、アルファベットの読み方や自己紹介、そして英語の歌などから初めて行くようです。
「小学校の低学年から英語教育を行っている」と聞くと、とても英語が上達するのだろうと考えがちですが、やはり環境に寄るところが大きいのだと痛感します。親が外国人と接する機会が多い子ども、もしくは特別に英語の勉強をした子どもというのはすでにその時点できちんとした英語を話していますが、英語を話す機会がまったくないドイツの子どもたちの英語力は日本の子どもたちと大きくはかけ離れてはないように思います。
しかしやはり差がつくのは、10代後半それから20代前半です。個人的な見解も含めると、ドイツの大学生たちはしっかりと勉強する環境に置かれるためか、スピーキングもライティングもしっかりとした英語を操っている印象です。
ギムナジウムを卒業した後、英語圏の語学学校へ行く若者も多く、そこで英語をしっかりと勉強します。ドイツ語話者の場合、ドイツ語と英語は同じカテゴリーの言語ですので、一度きちんと勉強すれば難易度はそこまで高くないようです。

■ドイツでの英語教育の位置

日本では国内マーケットがまだまだ力を持っていますので、英語の必要性を肌で感じることは少ないかもしれません。それはドイツ国内でも実は同じことで、そこが北欧の人々の英語力と大きく差ができてしまった理由の一つでもあります。
現在でもドイツで就職する上で英語ができることはマストではないにしろ、可能性を大きく広げてくれるツールでもあります。公用語は英語である会社やスタートアップ企業も多いので、ベルリンのような大きな都市では英語が話せるのと話せないのでは将来性は大きく変わって来ることでしょう。
しかし、それ以前にまずドイツではまず英語を話せることは「教育を受けているかどうか」の基準にもなることも覚えておいてください。

■気になるドイツでの英語の資格は?

日本でも同じですが、「私は英語が話せます!」だけでは就職する時には十分ではありません。日本ではTOEICが圧倒的に有利な資格と考えられていますが、ドイツではどうなのでしょうか?

ドイツではTOEICを受験する人はあまり聞かず、大学生はTOEFLやIELTSを受験する人が多いです。IELTSは日本ではあまり聞かないかもしれませんが、英語圏の大学に進学したい場合、入学審査に採用する機関が3,000以上と多く、現在ではTOEFL以上に認知度の高い資格です。

学生だけではなく、大人になってから海外留学や研修、英語圏(特にイギリス、オーストラリア等)に移住を考えている方はIELTSを受験しておくとよいでしょう。ただし!この受験料というのが、非常に高いのです。日本円で25,380円と強気の受験料。気軽に受験できる金額ではないからこそ、しっかりと勉強する気にもなりますね。

TOEFLは日本でも受験する人が多く、世界で9,000以上の大学や機関でこのTOEFLが採用されていますので、今現在で最も効力のある資格と言えそうです。ただし、こちらも受験料は23,000円程度とお高いです。

以上の二つはやはり大学受験をする上でも、就職の際に履歴書に書く上でも、誰もがすぐにわかる語学力の証明になるのではないでしょうか。

また、そこまでメジャーな資格ではないですが、ヨーロッパ外国語能力証明書((The European Language Certificates-TELC)も語学力を証明する上では注目されています。英語だけではなく、スペイン語、フランス語などの語学力を証明したい時は10か国語に対応しているこの制度を利用してみてもよいかもしれませんね。

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